お金コラム

「生活費が足りない!まず試したい対処法から理由別の対処法までご紹介!生活を見直して貯金体質を作り出そう」

生活費が足りない

物凄く贅沢な生活をしているわけじゃないのに、月末になると生活費がカツカツで貯金ができない、生活費が足りないと赤字を繰り返してしまうことがあります。

生活費が足りない原因は自分の収入と支出のバランスを把握できていないからかもしれません。

今回は、簡単な生活費の見直し方法から生活費が足りない理由別の対処法などをご紹介します。

貯金体質を目指してまずは行動してみましょう!

Contents
  1. 生活費が足りないならやることは1つ!
  2. なぜ生活費が足りないのか家計簿をつけてみることから始めよう
  3. 生活費が足りないときに見直すべき家計簿の項目とは
  4. 生活費が足りない理由別対処法
  5. 生活費が足りない人が今すぐやってみるべきこと
  6. どうしても生活費が足りない時の救済処置
  7. 生活費が足りないからと借金をするのは最終手段

生活費が足りないならやることは1つ!

「今月も生活費が足りない…。」そんなとき、まずやることはただ1つ。それは、収支を見直すこと!です。

では具体的にどんなことを行えばよいのか、詳しく見ていきましょう。

収入を上げるか、支出を下げるか

漠然と「収支を見直す」と言っても何をすればよいのか迷うところ…。まずは収入と支出をしっかりと把握して収支のバランスを見直す必要があります。

生活費が毎月のように足りないのは、収支のバランスが崩れてしまっている証拠です。バランスを保つためには、収入をアップさせるか、支出を下げるかのどちらかを実践しなくてはなりません。

ただ、正社員として働いていたり、毎月固定の仕事がある方が「収入を上げるために転職をする」、といのは一般的に考えてハードルが高いでしょう。

そのため生活費が足りないと悩んでいるなら「支出」をしっかりと見直して支出を下げることが重要となるのです。

なぜ生活費が足りないのか家計簿をつけてみることから始めよう

それでは具体的に、なぜ生活費が足りないのかを家計簿をつけて考えていきましょう。

ここからは、家計簿をつけるポイントをご紹介していきます。

固定費を書き出す

まずは、固定費を書き出しましょう。固定費とは、毎月必ず発生する費用のことを言い、さらに細かく固定費を分けると、毎月金額が変動しない固定費と毎月金額の変動がある固定費に分けられます。

ご家庭によって固定費の項目は変わりますが、例として以下のような項目が挙げられます。

毎月金額が変動しない固定費
  • 家賃
  • 管理費
  • 駐車場費
  • 学費
  • 習い事費
  • インターネット費
  • 保険料費
  • 各種ローン返済費 など
毎月金額の変動がある固定費
  • 電気
  • ガス
  • 水道
  • 携帯代 など

毎月必ずかかる費用は何となく理解していたけど、しっかりと幾らかと認識していない方は意外と多いもの。

固定費は多少の変動はあるものの、毎月決まって支払わなければならないお金です。

変動費を書き出す

固定費を確認したら、次は変動費を書き出してみましょう。

変動費とは固定費と違い、毎月のように額面が変わる費用のことを言います。

変動費に関しても、ご家庭によって項目に変化がありますが、例としては以下の項目が挙げられます。

変動費
  • 日用品費
  • 交際費
  • 被服費
  • 美容費
  • レジャー費
  • 趣味娯楽費 など

食費や日用品費に加え娯楽費など、月々によって大きく支出のふり幅があるのが変動費になります。

まずはざっくりと収入と支出の把握から始める

月々にかかる固定費・変動費の項目を確認したら、ざっくりと収入と支出の把握をしましょう。

わかりやすいのは、毎月の収入と月々どれくらい支出があるのかを簡易的な表にしてみること。

表にして「見える化」することで、どんなことに幾らくらいの費用を費やしているのかが分かり、費用を抑えるべき項目が見えやすくなるでしょう。

表を作るときは、「固定費」「変動費」に加えて分類しにくい「その他」の3つの項目に分けてざっくりと収入と支出の把握をしておきましょう。

生活費が足りないときに見直すべき家計簿の項目とは

生活費が足りないという悩みを抱えているなら、家計簿の項目を見直すことが大切です。

自分で見直すべき家計簿の項目をチェックしていきましょう。

一番節約に効果的なのは固定費

毎月自動的に引き落としされているご家庭も多く、節約できる費用があってもその費用に気付けないということも多いのが固定費の厄介なところ。

固定費には、家賃・駐車場代・学費など節約できない項目もありますが、公共料金・習い事費・インターネット費・保険料費など、改めて見直すと節約への効果が期待できる項目が見つかります。

効率的に節約効果を期待したいなら月々の手間がない固定費からチャレンジしてみるのが良いでしょう。

数多く項目のある固定費ですが、ポイントを間違えると節約がストレスに感じてしまうことも。

固定費を節約するなら、電源プラグを細めに抜くなど細かい節約を試みるのではなく、電気代を節約したいならまずはプランの見直しなど、大きく節約できる項目がないかをチェックすることが大切です。

高くても仕方ないと思っていない?通信費

一度契約してしまうと、そのままずっと同じプランを使っている方も多い携帯電話・固定電話・インターネット。

自動引き落としの場合も多く、電話番号が変わったり煩わしい契約更新などのことを考えると、料金が高くても仕方ないかなと諦めてしまう方も多いのが現状です。しかし、通信費は大幅に節約を考えるなら、ぜひ検討して欲しい項目。

「仕方ない」と諦めてしまう前にプランの見直しや格安SIMに契約を変更することで大幅な節約できます。

窓口に足を運ぶ手間はあっても年間の支出を抑えるためには間違いなく外せないポイント。一度見直しをすることで支出に対する節約の効果はずっと続くのは嬉しいですよね。

通信費は、契約会社の見直し・プランの見直し・格安SIMを活用してお得に節約をしていきましょう。

ついつい買ってしまう嗜好品

嗜好品に関しては、過度に節約してしまうとストレスに感じることもしばしば…。ついつい購入してしまう嗜好品に関しては、購入場所を変える・量を減らすことを心がけましょう。

ビールやタバコやデザートなどは1日〇円までは使ってもOKと決めるのもおすすめです。

さらに嗜好品の節約には、購入量を3割減らす・コンビニで購入しない・自分で作るということも取り入れていくと節約につながります。デザートなどは3日に1回のご褒美にしたり、自分で作ったりすればより節約につながります。嗜好品でNGなのは、無理をして一気にやめること。

タバコをキッパリと止めよう!と決意をもって実践するなら良いですが、節約の為に辞めるとチャレンジしても、かえってストレスになってしまい節約自体が嫌になってしまう場合があるので注意が必要です。

無駄にしてない?!飲み会多すぎじゃない?!食費・外食費

飲み会は、仕事仲間とのコミュニケーションの向上やストレス発散に欠かせないツールです。

しかし、誘われるごとに飲み会に参加していたら、なかなかは節約ができません。飲み会の回数を減らすことが好ましいですが、飲み会の回数を減らすのが難しいなら、いろいろと工夫するのがおすすめ。

例えば、歓迎会・達成会など会社関連の飲み会であれば経費で落とすことができるか会社に打診してみるのも手です。仕事関連の飲み会に関しては、会社によっても基準は違いますが、社内交際費に含まれる場合があるため、会社関連の飲み会ならば、ひとまず打診してみましょう。

また仲間内との飲み会ならクーポンを活用したり、株主優待券を活用するのも手です。場合によっては宅飲みやオンライン飲み会を提案してみるのもおすすめです。

外食に関しても、自炊を心がけると節約につながります。

見直すと大きく差がつく!保険料

一度契約すると中々見直すことがないのが、保険。しかし、保険に加入しているなら一度自分が加入している保険をしっかりと見直すことで、

大きく節約することに期待できます。ただ闇雲に保険を解約するのはNG。

保険の見直しのポイントは、

  • 保険の種類
  • 保障内容
  • 保険期間&保険料払込期間

の3つになります。保険には、死亡保険・医療保険・疾病保険・介護保険・生存保険などがあり、その内容が自分が求めている保障であるかを確認しましょう。

保険の見直しは、結婚・出産・老後などライフステージの変化の時に行う方が多いですが、思い立った時に行動するのが最も大切です。

ボーナス・児童手当、勝手に使ってない?!特別費管理

給与以外のボーナス・児童手当などの特別費を使い込んでしまってはいませんか?

児童手当は1人当たり15年分のトータルで考えると最大200万円近くもらえることになります。

児童手当は毎月ではなく4か月に1度支給されるのでボーナスをもらってる感覚で使ってしまう…という人が多いもの。

しかしこの児童手当をしっかりと貯めておけば子どもの進学費用として使えます。

児童手当は将来の為になるべく貯めておくのが良いでしょう。できるなら、振込される口座を普段使わない口座にしておくのがおすすめです。

ボーナスもすべて使ってしまうのではなく、いくら使っていくら貯めるのかを事前に考えておくとしっかりと貯められますよ。

生活費が足りない理由別対処法

生活費が足りない理由は人それぞれあります。ここからは生活費が足りない理由の対処法をそれぞれご紹介します。

産休・育休で生活費が足りなくなった!

産休・育児中は生活費が足りなくて毎月のように赤字…と困っている方も多いでしょう。

生活費が足りない理由としては、赤ちゃんが生まれると収入が減り支出は増えるというところにあります。

ミルク代・おむつ代など思ったよりも出費が多い子育て、いろいろと事前に準備しておいても生活していると必要なものはどんどん増えてくるので、出費はかさむものです。

産休・育休で生活費が足りない対処法としては、産休・育休中に貰えるお金をしっかりとチェックしておくこと。

代表的なものに、育児休業給付金や出産育児一時金があります。それに加え、産休・育休中は社会保険料が免除(社会保険料の免除に関しては一日も出社していない月に限られる)されます。勤務先を通じて申請を行いましょう。

また、産休・育休に入る前は生活費を折半していたというご家庭も多いと思ますが、そこはパートナーと相談して産休・育休中は折半を止めて一定金額貰うなどの対応をしてもらうのも良いでしょう。

病気や怪我で生活費が足りなくなった!

病気や怪我など万が一の事態を招いてしまい極端に収入が減ってしまった場合には、公的機関の力を借りましょう。

病気や怪我など万が一の時に活用できる保証制度には、

  • 医療費控除
  • 高額療養費制度
  • 休業補償給付
  • 傷病手当金

があります。医療費控除とは、一年間の医療費が年間10万円を超えた場合に確定申告して戻ってくるお金のことを言います。

高額療養費制度は、家計への医療費の負担が重くならないよう医療機関・薬局窓口で支払いをする医療費が、1か月で上限を超えた場合、その超えた額を支給してもらえる制度です。

また、休業補償給付は労災保険により、業務上で原因となった負傷・疾病により補償してくれる保険給付となり、傷病手当金は健康保険により給付される給付のひとつで、業務外でのケガ・病気において休業した場合の給付制度となります。

怪我や病気で生活費が足りないときは、まずは給付される保証などをしっかりと確認することが大切です。

学生で生活費が足りなくなった!

学生の方の中には、一人暮らしのため親からの仕送りに頼っている方もいますが、仕送りだけではやっていけないのが現実。

最近では仕送りを貰っていない学生の方も多く居るでしょう。格段贅沢をしていなくても、家賃・生活費など月々決まってお金はかかります。いろいろとやりくりをしていても生活費が足りない…と嘆いている方も多いのが現実です。

学生で生活費が足りないなら、バイトの見直しを行うのもおすすめ。例えば、賄い付きのバイトを探す、学業に差しさわりがない時間に仕事できる在宅ワークを視野に入れるのも良いでしょう。

また、短期的に生活費が足りないのか長期にわたって生活費が足りないかにもよって対処法も異なります。

短期的に生活費が足りないのなら短期バイトや端的に生活費を抑えるだけでも解決できる場合がありますが、長期にわたって生活費が足りないのなら、家賃が安い所に引っ越す・通信料や保険料などの固定費の見直しなど検討することをおすすめします。

生活費が足りない人が今すぐやってみるべきこと

次は、生活費が足りないと困っているどなたでも実践できる、今すぐやってみるべきことをチェックしていきましょう。

すぐに実行するべき収入を上げる方法

すぐに実行できる収入を上げる方法には、副業・転職などがあるでしょう。

「節約をしよう!」と意気込んで10円安い食材を買うためにスーパーをはしごする、こまめに電気のコードを抜くなどするよりも、短い隙間時間に少しでも副業をした方が収入にプラスになります。

もちろん節約することは大切ですが、節約にかける時間と労力を考えると節約を徹底するよりも収入を増やすことに力を入れてみるのも手です。

ただ無理をして収入を増やすのはNG。働く時間を長くしすぎると外食が多くなったり、ストレスを抱えてしまうことも考えられます。

負担にならない副業や収入が多くなる転職などを考え、プラスになった部分は貯蓄に回せるように計画を立ててみるのが良いでしょう。

すぐに実行するべき支出を下げる方法

すぐに実行できる支出を下げる方法は、固定費など大きな支出を見直す方法と無理なく継続してできる食費の節約や無駄遣いをなくすなどの変動費を抑える方法があります。

まず真っ先に目を向けるなら「固定費」に着目しましょう。家庭によって違いがありますが、「電気代・ガス代・水道代などの光熱費」「生命保険・医療保険・損害保険などの保険料」「携帯電話・インターネットなどの通信費」「テレビ関連の受信料や新聞代」「学費・塾の費用などの教育費」などが抑えられないかを確認するのが良いですね。

固定費は見直すだけで、我慢せずに減らせる項目が多くあります。一度自分の家庭の固定費を確認して支出を下げられるか検討してみましょう。

固定費をカットしても足りなければ「変動費」を見直しましょう。

変動費には「食費」「趣味娯楽費」「被服費」「交際費」「小遣い」などがあります。

変動費は少しの我慢が必要になってきますが、一度書き出してみることで「ちょっと使いすぎていたな」と気が付く場合も多いので、無理なく支出を下げられそうな項目を見直しましょう。

どうしても生活費が足りない時の救済処置

収入を増やしたり、固定費・変動費を見直して支出を下げても生活費がどうしても足りない時の応急処置もチェックしていきましょう。

住民税の軽減申請をしてみよう!

基本的に税金が免除されることはありませんが、各個人や家庭の状況によって税の負担が日常生活に多大な影響を及ぼす場合の置いて、減額・免除される場合があります。申請したからと言ってどなたでも審査が通るわけではありませんが、以下の理由に置いて認められた場合にのみ住民税の軽減申請が認められます。

・生活保護を受けている
・失業してしまった
・前年よりも大幅に所得が減少した
・障がい者・未成年者・寡婦(寡夫)に該当する
・災害による被害を受けた

などが該当し、住んでいる地方公共団体に申請後、認められた場合にのみ認定されるものです。上記に該当する場合、お住いの各地方公共団体に申請を行ってみましょう。

国民年金の免除申請をしてみよう!

国民年金保険料に関しても、収入の減少・失業などにより国民年金の支払いを納めるのが困難な場合、「保険料免除制度・納付猶予制度」を申請することができます。国民年金保険料の免税・納付猶予の承認を受けた期間は年金の受給資格期間に算入され、年金を受け取るときには保険料を納めた時と比べ、1/2(平成21年3月までは、免除期間が1/3になる)になります。国民年金の支払いが困難な場合は、お住いの近くの年金事務所にて手続きが可能なので申請してみましょう。

国民健康保険の減免申請をしてみよう!

国民健康保険は社会保険とは違い全額自己負担をしなければならず、保険料の負担が大きい制度です。保険料は本人の所得により決まり、前年度の収入に基づいて計算されるため現在収入が極端に減ってしまった場合でも高額な保険料を支払わなければならない場合もあります。お住いの自治体により制度の有無がありますが、災害・失業などにより保険料の納付が難しい場合は、軽減制度・減免制度を申請してみましょう。

生活費が足りないからと借金をするのは最終手段

色々試してみてもやっぱり生活費が足りない…そんな時は最終手段として「借金」も視野に入れる方も多いでしょう。ただ、借金はしっかりとした計画が必要です。生活費が足りないからと借金せざる負えない場合の最終手段のやり方をチェックしていきましょう。

切り崩して使える貯金はあるか

まずは他人からお金を借りることを視野に入れるのではなく、自分の貯蓄を切り崩して使えないかどうかを今一度確認しましょう。ある程度のお金を残しておきたいという気持ちもわかりますが、借金をしたりクレジットカードをリボ払いにしたりで何とかやりくりしていても、そこには「利息」が付きまといます。短期的に収入が足りず生活費が足りない場合は、切り崩して使える貯金がないか今一度チェックしておきましょう。

親族からお金を借りられるか

どうしても借金をしなければならない状況に陥ったなら、親族からお金を借りられないかも検討してみましょう。もしも親族からお金を借りることができるなら、審査がなくすぐに借りることができるメリットがあります。親族との関係性にもよりますが、利息もなくお金を借りることもできるでしょう。

親族からの借金は注意も必要!

ただ、親族からお金を借りる際には、注意したいこともたくさんあります。例えば、お金を借りて返済が遅れたりしたら相手との関係にひびが入ってしまうことも考えられます。それ以前に「お金を借りる」という行為自体で信頼を失ってしまう可能性も考えられるのです。また、親族からお金を借りたことで弱みを握られお互いの関係性が変わってしまったという経験をしたかたも多いのです。信頼を失わないためにも、親族から借金をする場合は、「借用書」を準備しておくことをおすすめします。

返済計画をしっかり持って消費者金融の利用も1つ

親族に借りるのも難しいという場合は、最終手段として消費者金融の利用を検討しましょう。消費者金融でお金を借りるなら、返済計画をしっかりと考えてから借りるのがベストです。初めてお金を借りるなら、即日融資でき借りるもの簡単で返済もスムーズにできる消費者金融を利用するのがおすすめ。消費者金融なら、返済シミュレーションで返済計画を事前に計画して利用できます。色々な対応をした上で、どうしてもお金を借りなくてはならない状態になったら消費者金融を利用するのも視野に入れておきましょう。